【人材マネジメント】組織構造（組織形態）

人材マジメントを構成する人事システム・組織構造・組織文化の三要素。

このうち組織構造は、人事戦略に基づいて人材をどのように組み合わせて、戦略を遂行させるのかを定めたものです。

今回は組織構造について、どういった組織形態があるか解説していきます。

組織構造については以下の記事でも取り上げていますので、併せてお読みください。

なぜ企業は組織形態を変化させるか

社員の混乱のみを考えれば、一度作った組織構造は変化させない方が良さそうにも思われます。

それにもかかわらず、何故企業はしばしば組織形態を変更するのでしょうか。

組織設計の記事でも解説したとおり、事業のあり方や企業戦略が変化すれば、それに合わせて、戦略の遂行に適した組織形態も変わるためです。

そして、従業員としては、新しい組織形態に合わせた行動の変化が求められることになります。

組織形態には、どのようなものがあるか、代表的な三つの形態について解説していきます。

機能別組織

機能別組織とは、『研究開発』『製造』『営業』『経理・人事』など、機能別に組織が構成されている組織形態です。

メリット
部門間での機能の重複がなく、会社全体としての活動効率が高まります。
また、従業員は、所属する部門の機能に特化した作業を行うため、専門性を持つ人材を育成しやすいと言えます。
デメリット
一方で、結果に対して各部門が機能の範囲内で関与しているため、責任の所在が不明確になりやすく、自分の部門はどうかという部分最適を追求しがちです。

その結果、意思決定がトップマネジメントに集中し、トップマネジメントの責任が重くなる傾向があります。

このように、特定機能の専門性を持った人材を育てやすい反面、事業全体を俯瞰できるでゼネラリストが育ちにくいとも言えます。

事業形態が単純で、扱う製品の種類が少ない企業に適した組織形態ということができます。

機能別組織

事業部制組織とは、地域や製品など、ターゲットやアウトプットに着目して、組織を構成した組織形態です。

各事業部には、その事業に必要な機能、例えば経理や営業などの各機能が備わっています。

メリット
トップマネジメントの意思決定を待たずに、事業部内で判断できることが多く、意思決定のスピードが速くなります。あわせて、各事業部の責任範囲がはっきりしているため、責任の所在が明確です。
また、その事業全体を管理することができるゼネラリスト人材を育成しやすいということができます。
デメリット
一方で、各事業部が競争関係になりやすく、全社的協力が必要な局面で、協力関係を築くことが難しかったり、人材の配置や予算の割り当てといった、経営資源分配の場面で、取り合いが生じたりする恐れがあります。

事業形態が、比較的複雑で扱う製品の種類が多い企業に適した組織形態ということができます。

ここまで紹介した『機能別組織』『事業部制組織』は、組織を機能あるいは事業という軸で縦割りにした組織形態です。指示は上から下へと降り、通常指揮命令系統は一つです。『機能別組織』『事業部制組織』をまとめてヒエラルキー型組織と呼ばれることもあります。

一方、次にご紹介するマトリクス型組織は、ヒエラルキー組織とは異なる特徴を持っています。

マトリクス型組織

マトリックス型組織とは、『機能別組織』と『事業部制組織』を組み合わせた組織形態です。

従業員は経理や営業といった機能区分と、製品や製品といった事業区分の両方に所属することになります。

メリット
うまく運用できた場合は、専門性を持った人材の育成ができ、責任の所在も明確で、組織間の協力関係も築きやすい組織を作っていくことができます。
デメリット
一方で、ヒエラルキー型組織とは異なり、従業員が『機能別』と『事業部制』の両方の組織に所属し、複数の上位者を持つことになるため、業務プロセスも複雑化しがちです。

また、意思決定や責任範囲が不明確になり、混乱を生じやすい面も持ちます。

このように『機能別』と『事業部制』の良いところを組み合わせられるものの、運用面に難しさもある形態といえます。

皆さんの所属する組織、あるいは身の回りにある組織はどれに近いでしょうか？

それぞれの組織形態が、どのように人や組織の動き方に影響を与え、企業戦略の遂行と、競争優位の確立を促すことにつながるかという目で是非考えてみてください。

完璧な組織形態はない
メリットデメリットを理解し、自社の事業や戦略への適合性が高い形態を選択することが大切です。
また、いずれの組織形態を選んでもデメリットはありますが、人事システムとの組み合わせで補完していくことができます。

例えば、部分最適になりがちであるという機能別組織のデメリットは、自分の所属部門以外への貢献を評価するシステムを入れることで、和らげることができます。

組織形態の変更は経営層から従業員への『メッセージ』
例えば、機能別組織から事業部制組織への変更が行われた場合、従業員の立場としては、もっと事業部間で切磋琢磨していくことが求められているんだなとか、経理だけではなく、営業なども含めた色々な仕事に興味を持つことが求められているんだな、などといった自身の今後の振る舞いに活かしていくことが大切です。